故人を悔いなく送るために、葬儀の形式・会場・日取りは、葬儀社と相談しながら慎重に決めます。

重要事項

• 故人の遺志を尊重して形式を決める
• 会葬者の見こみ数は年賀状で知る
• 臨終の翌日に通夜、翌々日に葬儀が一般的
• 死亡後２４時間以内に火葬はしない

葬儀の形式は、日本では90％以上が仏式で行われ、神式は２％、無宗教１％、キリスト教式0.5％、その他の形式が２％と続きます。家の宗派、お墓との関係が切り離せない事情が根強く残っているため、仏式が圧倒的に多い結果になっていますが、菩提寺のない人が多く住む都市部では、無宗教葬が増えています。葬儀の形式は、あくまでも故人の遺志を尊重して決めます。故人の遺言や遺族の意向で無宗教を望まない限り、家の宗教、宗派に基づいた形式で行うのが一般的です。

葬儀の規模は、故人の遺志と、遺族の経済状況が最優先されますが、葬儀場選びも含めて、おおむね会葬者の見込み数で決まってしまいます。会葬者の見込み数と平均香典額からおおよその予算の総額を見積もり、そこから葬儀社への支払い、僧侶への謝礼、心づけ、参列者の会食費、通知状の印刷費などの諸経費を差し引いて、マイナスにならないように慎重に検討していきましょう。

故人に関係する会葬者の数の予測はたいへん難しいものですが、そんなときに役立つのが、故人あての年賀状です。なかには年賀状だけのやりとりという人もいるでしょうが、故人の交際範囲を示す重要な資料です。会葬の人数を知る手がかりになるばかりか、葬儀のことを連絡するにも、年賀状はとても役に立ちます。

［会葬者数の予測めやす（夫が死亡した場合）の例］

※家族構成別に、会葬に招く親族、仕事関係、知人・友人の人数を割り出して合計人数を出す。

葬儀を自宅で行うのは、全国平均で４割近くともっとも多くの割合を占めています。地域によってさまざまですが、最近では、自宅以外で行うケースが増えてきて、首都圏では６割近くが葬祭場を利用しています。住宅情報や交通の便だけではなく「近所に迷惑をかけたくない」といった事情が、住宅葬離れの大きな理由です。

葬儀をどこで行うか、場所選びにあたっては５つの基準があります。

1. 故人の遺志を尊重する
   故人の遺言や、遺族の意向は最大限に尊重されなくてはなりません。
2. 会葬者の見込み数をはっきりさせる
   場所が狭すぎると会葬者に迷惑がかかり、広すぎてまばらな感じでは寂しい印象を与えます。
3. 交通の便がよい場所にする
   会葬者の多くは平日仕事をもっているため、昼間の葬儀・告別式より、仕事の帰りに参列できる通夜への出席が増えています。 こうした事情を考慮して、交通の便のよいところを選びます。
4. 遺族の経済状況に合わせる。
   遺族が見栄をはって場所選びをしても、故人への供養にはなりません。 遺族の生活も大切ですから、経済的に無理な場所選びは避けます。
5. 葬儀の形式で決める。
   一般的には仏式の葬儀は自宅、寺、葬祭場、神式は自宅か葬祭場で行います。 キリスト教式では教会で行うのが一般的ですが、プロテスタントは自宅や葬祭場で行うこともあります。

【自宅で行う】

自宅葬では、スペースの確保と、さまざまな作業をする人手の確保は絶対的な条件です。前もって近所の人や会社の同僚に打診しておきます。

《葬儀の場所》

首都圏：自宅18.6％、専門の葬祭場60.5％、寺など7.6％、公民館・集会場10.3％、その他3.0％～くらしの友「現代葬儀アンケート調査」1999～

全国：自宅38.9％、専門の葬祭場30.2％、寺など23.5％、公民館・集会場6.9％、その他0.5％～（財）日本消費者協会｢葬儀についてのアンケート｣1999～

【菩提寺で行う】

仏式で菩提寺を借りるときは、早めの申し入れが必要です。菩提寺が近い場合は、直接出向いて依頼するのが礼儀です。遠方の場合は、電話で都合をうかがい、了承されたら宿泊先の手配や交通の予約などの準備をします。菩提寺でできない場合は、同じ宗派の寺院を紹介してもらうか、宗派を問わない寺院の付設式場を利用します。

【団地の集会所や公民館を利用する】

団地、マンション、アパートは、棺の搬入・搬出ができないことが多いため、葬儀には付設の集会所を利用します。自治体によっては公民館などの公共施設を提供してくれるところもありますが、専門の斎場ではないので、自宅葬と同じ労力と制約があります。

【葬祭場（斎場）で行う】

専門のスタッフと設備が整っていますので、遺族の負担を軽減してくれます。葬祭場には自治体が運営するものと民営のものがあり、葬儀社を通して申し込みます。また、葬儀社自体が葬祭場をもっていることもあります。

葬儀の日程は遺族の都合だけでは決められません。まず寺や教会、火葬場などの都合を確かめます。火葬は伝染病などの特別の場合を除いて死後２４時間以上経過してから行うことが法律で定められています。

したがって、通夜以外の葬儀は臨終からはじまる１日後、通常は遠方からの参列者のために翌々日以降に行われることが多いようです。火葬場が混む都市部では、なか２日おいた４日目に行ったり、正月明けなどは１週間というのもめずらしくありません。

葬儀、告別式の開式時刻は、午前１１時か午後１時が一般的です。葬儀から火葬、精進落としまで平均４時間として、遅くても午後５時には散会したいという参列者への配慮からです。そのために、火葬場は正午から午後２時がもっとも混み、予約がとれずに日取りを変更する場合があります。

親族が遠方から通夜に出席する場合は、その日にあわせて宿泊できる場所を決めておく必要があります。喪家が狭い場合は、近くの親族に頼んでおくか、ホテルや旅館を前もって予約しておきましょう。その際、交通費は出席する親族側、宿泊費は喪家側が負担するのが一般的ですが、地域の習慣などによってケースバイケースです。お互いにバランスよく分担するようにする。

1. 故人の遺志を尊重する。
2. 会葬者の見込み数をはっきりさせる。
3. 交通の便がよい場所にする。
4. 遺族の経済状況に合わせる。
5. 葬儀の形式で決める。

• 祭壇を飾るスペースがあるか。
• 出棺できるスぺーすがあるか。
• 僧侶と遺族が座るスペースがあるか。
• 僧侶の着替えや休憩のスぺースがあるか。
• 遺族や近親者の休憩のスペースがあるか。
• 通夜振る舞いができるスペースがあるか。
• 受付や焼香する屋外スペースがあるか。
• 会葬者用の駐車スペースがあるか。
• 人手（担当係）が確保できるか。

• 葬儀の日程は。
• 利用できる時間は。
• 宗教・宗派の制限があるか。
• 参列者の収容人数はどれくらいか。
• 通夜振る舞いはできるか。
• 通夜のときに宿泊できるか。
• 柩を預かってもらえるか。
• 会葬者にとって交通の便がよいか。

Ｑ & Ａ

Ｑ　「密葬」は、どんなときに行うものなのでしょうか？

Ａ　密葬とは、故人を身内の者だけで弔い、火葬することをいいます。 葬儀が正月の松の内になってしまう場合や、社葬などの都合で 葬儀まで日数がかかってしまう場合に行います。

Ｑ　「友引」には葬儀を出さないほうがよいというのはなぜですか？

Ａ　日本では昔から「友を引く」といい、友引の日に葬儀を出すと 親しい人を死に引き寄せるといわれましたが、最近は気にしない傾向です。