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死亡通知の方法

死亡通知は知らせるべき人には、もれなく知らせます。
相手や状況によって手段を選びましょう。

重要事項

  • 基本的には電話で簡潔に伝える
  • ファックスでは地図を書き添える
  • 多くの人に告知したいときには新聞に「死亡広告」を出す
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基本

危篤時にかけつけた人を優先して連絡を

医師から臨終を告げられ、死亡が確認されたら、親しい人に通知をします。
危篤のときにかけつけた近親者、友人、仕事関係の人が
一度引きあげたあとに死亡したら、まず最初にこれらの人たちに知らせます。

次に、故人の勤務先、取引先、学校の担任、関係団体へ。
そして、故人とつきいのあったサークル仲間、町内会など近所に知らせます。
勤務先の場合、忌引き願いや忌引き中の仕事の段取りのとこを考えて、
直接上司に連絡するとよいでしょう。

故人の交友関係がはっきりしない場合は、
とくに親しかった人に通知して、仲間への連絡を一任します。

電話やファックス、Eメールで簡潔に

一般葬の場合、死亡の通知は電話やファックスで行うのが一般的です。
最近では、Eメールを使って一度に多くの人に知らせる手段もあります。
先方が目上の人であっても、死亡直後の連絡は電話でも失礼にはあたりません。

通知の内容は、時候のあいさつはぬきにして、
「○○が本日××時に亡くなりましたので、取り急ぎお知らせいたします」と
要点だけを簡潔に伝えます。

電話が通じず、ファックスもEメールも送れない場合は、電報を打ちます。
要点だけを簡潔に伝えますが、親族以外に出すときは、
故人の姓名、死亡時刻、発信者名を正確に入れます。

突然の死の場合、いきなり「○○シス」では衝撃が大きいので、
先に危篤の電報を打ち、追って死亡を知らせるようにしましょう。

死亡通知状には日取りや形式を明確に

社葬や、葬儀の日取りの連絡が間に合う一般葬では、
「死亡通知状」を出すことが多いようです。

通知状の内容は、電話やファックスの場合と同じです。
葬儀社か直接印刷屋に依頼し、世話役や近親者が手分けをして発送します。

死亡通知状は、親族、友人、知人、勤務先、団体など、
故人と面識のある人だけ送ります。
死亡直後に電話や電報で知らせた人にも、確認の意味で通知状を出します。

「死亡通知」の内容
  1. 故人の姓名
  2. 死亡した日時
  3. 喪主の名前
  4. 通夜と葬儀・告別式の日時と場所
    (ファックスでは、会場までの地図、発信者の名前と連絡先)
  5. 葬儀の形式(仏式・神式・キリスト教式などの別)
  6. 香典・供花・供物を辞退したいとき、そのむねを書く
  7. 死因(さしつかえなければ)
  8. 連絡者の名前(連絡先)
「死亡通知」の方法
  1. 電話(要点を簡潔に)
  2. ファックス、Eメール
  3. 電報(突然「○○シス」にならないように注意)
  4. 「死亡通知状」の郵送
  5. 死亡広告
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こちらも重要

多くの人への知らせは新聞を利用するといい

故人が社会的に知られている人だったり、交際範囲が広いために連絡先が多いときは、
新聞の「死亡記事」や「死亡広告」を利用すると効率的です。
記事として扱われる場合は無料、地域によっては、
死亡した人の記事をすべて掲載する新聞もあります。

死亡広告は有料で、料金は新聞社により、
また全国版か地方版(東京、大阪、西部、名古屋の各本社版)か、
掲載する紙面・スペースによって異なります。
よく使われる横5cm2段分のスペースで、
朝日新聞全国版の朝刊社会面に掲載すると
176万円に(横1cm1段分の基本料金は17万6000円)。

広告の掲載は、葬儀社か広告代理店を通して申し込みます。
  • 朝日広告社 03-3547-5400
  • 読売新聞社 03-3246-2323
  • 毎日広告社 03-3213-3711

全国紙の全国版の場合、掲載する具体的な内容を決めたうえで、
遅くとも掲載希望日の前日午前中までには申し込みましょう。

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